「会社名+やばい・ブラック」が
検索に出て採用に響くときの対策
求人を出しても応募が集まらない。原因を探ると、社名を検索したときに「◯◯(社名) やばい」「◯◯ ブラック」というサジェスト(予測変換)や口コミが出ていた——。人手不足の中小企業で増えている悩みです。この記事では、現状把握 → 分類 → 対処という順番で、慌てず・過度な期待をせず、できることを整理します。
なぜ求職者は「社名+やばい」で検索するのか
いまの求職者は、求人票の情報だけを鵜呑みにしません。応募する前、あるいは内定を受ける前に、社名で検索して「実際どうなのか」を確かめるのが当たり前になっています。そのとき目に入るのが、Googleのサジェスト(「社名 やばい」「社名 評判」)や、OpenWork・転職会議・ライトハウスといった企業口コミサイトの評価です。
やっかいなのは、こうした口コミの投稿者が不満を持って退職を考えた層に偏りやすいことです。満足して働いている人は、わざわざ口コミを書きません。結果として、実態より辛口の評価が目立つ——これが採用を悩ませる構造です。
放置すると起きること
ネガティブな検索結果を放置すると、じわじわと採用に効いてきます。とくに影響を受けやすいのが、複数社を比較して選べる優秀な人材です。他の条件が同じなら、わざわざ「やばい」と出る会社を選ぶ理由はありません。
サジェストや口コミを「一瞬で全部消す」方法はありません。できるのは、消せるものを正しく消し、消せないものは時間をかけて薄め、社名検索の1ページ目を自社の正しい情報で整えること。地道ですが、これが採用の入口を守る現実的な道です。
STEP1|現状把握:今、何が出ているかを正確に見る
対策の前に、まず敵を正確に知ることです。次の3点を、実際に検索して確認してください。
- 社名のサジェスト:検索窓に社名を入れたとき、どんな予測変換が出るか(「やばい」「ブラック」「離職率」等)。
- 検索1ページ目の顔ぶれ:公式サイト・求人ページと、口コミサイト・まとめサイトのどちらが上位か。
- 口コミサイトの内容:OpenWork・転職会議等に、事実無根の投稿や個人が特定できる投稿がないか。
ここを感覚でなく事実として把握しておくと、次の「分類」で判断を誤りません。
いま「社名」で検索すると、何が出ていますか?
社名を入れるだけで、上位に出ている情報・サジェストと、押し下げが狙える確率をその場で診断します。登録不要・匿名OK・しつこい営業はしません。
STEP2|分類:消せる・薄める・整える に仕分ける
把握した情報は、対処法ごとに3つに仕分けると動きやすくなります。
| タイプ | 具体例 | 基本の対処 |
|---|---|---|
| 消せる可能性 | 事実無根の中傷/個人が特定できる投稿/なりすまし/規約違反の書き込み | 各サイトへ削除・違反報告を申請 |
| 薄める(押し下げ) | 「残業が多い」等の主観的な感想/消えないサジェスト | 正しい情報を増やし相対的に下げる(逆SEO) |
| 整える | 公式情報が薄い・古い/採用ページが弱い | 公式サイト・採用ページ・発信を充実 |
ポイントは、「消せないもの」に時間を使いすぎないこと。感想系の口コミは原則として消えません。そこは押し下げと情報整備に切り替えるのが賢い配分です。
STEP3|対処:サジェストと口コミサイトへの向き合い方
サジェスト(予測変換)への対処
「社名 やばい」のようなサジェストは、多くの人の検索行動から自動生成されるため、任意に消すことはできません。ただし名誉毀損やプライバシー侵害にあたる場合は、GoogleやYahoo!の窓口に削除を申請できることがあります。消えない場合は、時間をかけて薄めるのが基本です。仕組みと申請窓口はサジェスト対策の記事で詳しく解説しています。
口コミサイト(OpenWork等)への対処
事実無根・個人特定・規約違反の投稿は、各サイトの窓口に削除を申請できる場合があります。一方、主観的な感想は原則として残ります。そこで有効なのが、社名検索の1ページ目を自社の正しい情報で満たすことです。
- 採用ページ・社員インタビュー・働く環境の発信を充実させる(求職者が本当に知りたい情報)。
- 公式SNS・note・プレスリリースなど、更新性のある発信で社名検索を強くする。
- これにより、口コミサイトだけが上位を占める状態を崩し、実質的な逆SEO(押し下げ)につなげる。
① 自社を高評価する口コミの自作自演(発覚時の信用失墜・規約違反・ステマ規制の問題)/② 投稿者を特定して直接連絡・威圧する(法的リスク・炎上の火種)/③ 「必ず全部消せます」とうたう業者への安易な依頼(成否はサイト運営者やアルゴリズムが決めるもの。断言する業者は要注意)。
削除が必要な悪質投稿は弁護士へ
感想ではなく、事実無根の中傷・名誉毀損にあたる悪質な投稿で、各サイトへの申請でも消えない場合。その削除交渉や発信者情報開示請求は、弁護士に依頼するのが正しい道です。削除交渉の「代行」は弁護士だけが行える法律事務(弁護士法72条)で、無資格の業者に代行させると違法になり得ます。
RECELAは社名の検索状態の監視・サジェスト対策・逆SEO(押し下げ)とセルフ削除申請ツールを提供します。削除交渉・開示請求といった法律事務は行いません。悪質な投稿で削除が必要な場合は、提携弁護士をご紹介します。料金は月額のサイト利用料 ¥6,900、逆SEOの押し下げは1件 ¥29,800〜と明示。効果や検索順位の変動を保証するものではなく、「押し下げが狙えるか・削除が必要か」を診断で正直にお伝えするのが役割です。大手の風評対策会社は月額20〜30万円・半年契約が一つの相場とされており(出典)、「まず監視から小さく始めたい」という中小企業にとっては、費用相場と選び方を知っておくことが無駄な出費を防ぎます。
まず、社名の検索状態を知る
採用の評判対策は、勢いで業者に頼む前に「今どう見えているか」を正確に把握することから始まります。何が消せて、何を薄めて、何を整えるべきか——ここが分かれば、限られた採用予算を無駄にせずに済みます。
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